航空工学科

航空工学科 各コース紹介

航空工学科 各コース紹介

航空工学コース
 安全性に優れ、ハイテクノロジを駆使する航空機の開発に携わることの出来る技術者を育成する。

 航空工学の知識をより深く教えるとともに、CAD、設計製図、実験等により実践力がつく授業科目で構成する。
 
航空宇宙コース
 産業的利用度が拡大しつつある宇宙機器の開発に携わることの出来る技術者を育成する。

 宇宙関連の知識を教えるとともに、推進実験、設計製図等により実践力がつく授業科目で構成する。
 
航空整備コース
 航空整備士を目指すコースです。
 二等航空整備士国家試験の学科試験の合格に必要な授業科目で構成しています。

 航空整備士になるためには、航空整備会社に入社する必要があります。

 航空整備会社を受験する際、本校の学生に対しては、二等航空整備士の実地試験の合格は要求されていません。 整備士を目指して万が一、内定が取れない場合を配慮して、実地の講義を少なくし、技術者として必要な講義も取れるようにしています。 しかし、整備士として入社後の実習を考慮して、4年次に整備工学演習Ⅲ(エンジン分解組立等)と航空機整備工作実習の授業を設けています。

航空整備コース
 二等航空整備士国家試験の実地試験にたいする本学の考え方を以下に示します。
二等航空整備士の資格は必要ありません
 実地試験を含む二等航空整備士の資格では、ANA,JAL等が運航している旅客を乗せる航空機の整備の確認はできません。 従って、 ANA,JAL等の整備会社では本学の卒業生に対し、二等航空整備士の実地試験合格を入社条件にしていません。ただ、ANA,JALの整備会社は、学科試験の合格を就職内定の条件にしています。他の整備会社でもこの学科試験に合格していると有利になると考えられます。
 このことから、本学では卒業までに、航空整備士の学科試験の合格を目指しています。
 また、航空会社が運行している航空機の整備には、一等航空整備士の資格が必要で、かつ、この資格は機種ごとに取る必要があります。二等航空整備士の資格が有っても,航空会社には整備の確認ができる航空機を保有していません。
一等航空整備士の資格をとるには
 航空整備会社に入社後の経験が必要です。
 航空整備会社に入社後長い経験を積んで、その会社が保有する機種ごとに一等航空整備士の国家試験を受験することになります。
そのためには、何をなすべきか
 航空工学に関する基礎学力の充実が大切です。
 機種が変わってもただちに対応できるよう大学において航空工学の基礎を十分に学んでおくことがとても大切です。
他大学
第一工大
なぜ二等航空整備士の学科試験を受験させるのか
 上記のように実地を含む二等航空整備士の資格は必要ありませんが、二等航空整備士の学科試験の全科目合格を内定の条件にしている整備会社が多く,またこれに受かる程度以上の学力は常に必要です。 その証しとして、整備会社にアピールするため、学科試験合格を目指します。
 
航空操縦コース
 パイロットを目指すコースです。
 自家用操縦士国家試験の学科試験の合格に必要な授業科目で構成されています。
 一般の方が自家用操縦士の資格を取って、入社すると、入社後、パイロットとしての教育にかかる費用を(一部補填はありますが)自費で支払う必要があります。(B制度採用)

 それに対し、本学の特徴として、鹿児島に本社を持つ日本エアコミューター(株)との合意(地域連携)により、本校で自家用操縦士の資格を取った学生は、入社後、無料でパイロットに必要な教育をしてくれます。(U制度採用) このことは、我が校の航空工学科の卒業生に与えられた特典です。ぜひこの特典を生かして、パイロットになってください。
 
航空操縦コース
 旅客機のパイロットへの道としては、JAL/ANAにパイロット養成採用で入社する方法と、航空大学校を卒業する以外に、事業用パイロットの資格を取ってから、エアラインに採用されるA制度採用と、自家用操縦士の資格を取ってエアラインに入るB制度採用があります。

 養成採用や航空大学校に入る倍率は高く、また、事業用パイロットの資格を取るには多額の費用と時間がかかるため、本学では自家用操縦士の資格を在学中に取得してパイロットを目指す方法を取っています。

 また、自家用操縦士の実地試験は、費用を軽減するために、海外での取得を勧めています。 下表に本学のU制度採用と、B制度採用、他大学等との比較を示します。
第一工業大学の「パイロット養成」プログラム

霧島市に本社のある日本エアコミューター(JAC)と本学が地域連携の主旨で合意したプログラム

JAC提携プログラム(U制度)
(U制度:University 制度)

4年次JACの採用試験に合格の学生(自費で在学中に自家用操縦士免許等の取得が条件)が、入社後に必要な基礎資格(多発限定事業用操縦士免許、計器飛行証明)を会社経費で取得できる提携制度





JAC(B制度)
「自家用操縦士募集コース」

自家用操縦士免許保有者が対象。 採用試験合格後に、事業用操縦士技能証明(多発、単発)、計器飛行証明等を自費で取得させ採用する制度。入社後訓練費用の一部は会社補填


S大学 宇宙航空システム工学科 パイロットコース


T大学 航空宇宙学科 航空操縦学専攻